当店の保証について
お買い求め頂いた時計には、内部機械に故障や不具合が発生した場合の保証をお付けしております。
修理および調整をご依頼される際は、当店発行の保証書を必ずご提示下さい。
保証書の再発行はお受けしておりませんので、紛失などされないよう大切に保管してください。
● 正常なご使用状況にもかかわらず、内部機械に遅れや進みまたは止まりなどの不具合が発生した場合、 購入時に発行した保証書に明示する期間内において無償にて修理または調整を実施いたします。
● 保証対象箇所以外や保証期間の経過後に発生した故障や損傷については、有償にて修理および調整を承っております。
● 購入時に発行した保証書は、明示した期間・条件のもとにおいて、無償での修理・調整をお約束するものであり、お客様の法律上の権利を制限するものではありません。
- ・リューズ・ケース・ブレスレット・革ベルト・ガラスなど外装部の故障や損傷
- ・誤ったご使用方法または不注意による落下や外部からの衝撃が起因する内部機械の故障や損傷
- ・不適当な修理や改造による故障や損傷
- ・当社サービス部以外による修理および調整が行なわれている場合
（他社による修理歴が見受けられる場合、当店の保証は無効となります）
- ・ご使用中に生じる外観上（ケース・金属ベルト・革ベルト・ガラスなど）の変化（キズや変色など）や不具合 および経年による劣化（サビや腐食）
- ・時計本体内部への水入り（水没）が原因による故障
- ・磁気を帯びた事により発生する精度の異常や止まり
- ・巻き芯・天芯・ゼンマイの故障や損傷、ゼンマイ切れが起因となる内部機械の損傷など
- ・リューズ部の磨耗や破損による故障
- ・火災・水害・地震などの天変地異が原因となる故障や損傷
- ・購入時に発行した保証書記載のご名義人様以外（譲り受けたなど）の方からの修理のご依頼の場合
- ・購入時に発行した保証書の紛失などでご提示いただけない場合
- ・購入時に発行した保証書記載の字句などが不当に書き換えられていた場合
- ・当社サービス部にて品質また機能上および視覚的に問題が無い（許容範囲内）と判断した場合
- ・紛失および盗難
- 【ご注意点】
● お買求め後の保証期間内に発生した全ての不具合は、修理または調整での対応となります。
● 保証期間内に当社で行う全ての修理およびメンテナンスは、当社指定先にて実施するものとします。
● 当社が不要であると判断した修理や調整をお客様のご希望で行う場合、全ての掛かる修理料金はご負担いただきます。
● 当社を介さず実施された修理費用については、理由の如何を問わず当社にて負担する事は一切ございません。
● 購入時に発行した保証書は日本国内のみ有効であり、海外からの配送などによる修理依頼は一切承る事は出来ません。
● 新品クォーツウォッチの場合、メーカー出荷時には動作確認用のテスト電池が搭載されています。
お買上後間もなく電池切れとなる場合がありますが故障ではございません。
● 海外修理やパーツの取寄せが必要となる場合、修理期間が長期間に及ぶ場合がございます。
● 修理の際に一部のパーツや補修部品において、代替品を使用させて頂く場合がございます。
● アンティーク品やユーズド品の場合、外装および内部機械に代替部品を使用している場合もございます。
● 商品の不具合によって生じた直接及び間接の損害につきまして、当社は一切その責を負いません。
● 新品商品には2年間の保証をお付けしております。保証内修理につきましては、メーカー保証をお約束するものではございません。 当社保証期間内に万が一不具合が発生した場合は、時計とメーカー保証書、当社保証書を店頭にお持ち込み、またはお送り下さい。
【店頭でご購入の場合】
・実際に商品をご確認の上お買い求め頂いておりますので、理由の如何を問わずご返品および交換はお受け致しかねます。
・商品の状態には万全を期してはおりますが、お買い求め後に発生した不具合については当社保証規定内での修理対応とさせて頂いております。
【通信販売で新品・未使用品をご購入の場合】
・お届けした商品をご使用される前に不良(動作不良や外装部の破損など)が見受けられた場合、 商品の返品または同等品への交換を承ります。
・お受取り後(発送通知メール記載の到着予定日起算)から2日以内にメールまたはお電話にてご連絡の上で、4日以内に当店宛てに着払いにてご返送下さい。
到着しました商品の状態の検品を行い動作不良等の確認が取れましたら、返品もしくは交換などの対応をさせていただきます。
・ブレスレットのサイズ調整を行っている場合
・一度でもご使用された形跡が見受けられる場合
・お客様のご希望によりお取り寄せを行った商品
・色味やサイズなどのイメージ違いなど、お客様のご都合が理由の場合
・ホームページの商品情報に記載され確認可能な商品状態に関する内容が理由の場合
